住宅購入後に生命保険を見直した話【共働き夫婦が月1.8万円削減した記録】

はじめに

正直に言うと、家を建てるまで私たち夫婦は「保険に入っているから安心」と思考停止していました。月々の保険料は夫婦合わせて約2.7万円。これが家計を圧迫していることに、住宅ローンの試算をして初めて気づいたんです。

結論からお伝えすると、住宅購入をきっかけに保険を全部書き出して見直したところ、月々の保険料を約1.8万円削減できました。年間にすると21.6万円。住宅ローンの繰り上げ返済に回せる金額です。

この記事では、共働き夫婦の我が家が「何を解約して、何を残したのか」を、実際の金額と一緒に正直に書きます。

目次

住宅ローンを組んだとき「保険の整理をしよう」と言われた

団信で死亡保障が一部代替される事実

家を買うまで知らなかったのですが、住宅ローンを組むとほぼ自動的に団体信用生命保険（団信）に加入します。これは「ローン契約者が亡くなったらローン残債がゼロになる」というもの。

我が家の住宅ローンは夫名義で約3,800万円。つまり夫に万が一のことがあれば、3,800万円分の住居費は実質ゼロになる計算です。これって、生命保険でいう「3,800万円の死亡保障」とほぼ同じ意味なんですよね。

それまで夫が加入していた終身保険の死亡保障は2,000万円。「団信があるなら、この保障は重複してない？」と気づいたのが、見直しのきっかけでした。

住宅購入前に入っていた保険の内訳

恥ずかしながら、当時の我が家の保険一覧はこんな状態でした。

新卒で入社した直後に職場へ来た保険のおばちゃんに勧められるまま契約した、いわゆる「言われるがまま」パターンです。

共働き夫婦に必要な死亡保障額はいくらか

遺族年金と配偶者収入で生活費は意外とカバーされる

ファイナンシャルプランナーに相談して衝撃を受けたのが、共働き夫婦は片方が亡くなっても、残された側の収入＋遺族年金で生活費がかなりカバーできるという事実です。

我が家の場合、夫が亡くなったケースで試算すると、

合計で月40万円相当が確保される計算でした。現状の生活費（月28万円程度）は十分まかなえます。

我が家の必要保障額の計算結果

子どもがまだいない我が家の必要死亡保障額は、教育費を除いて計算すると夫500万円・妻300万円程度で十分という結論に。葬儀代＋当面の生活立て直し資金という位置づけです。

ちなみに子どもが生まれたタイミングで再度見直す予定で、その時は教育費分（1人あたり1,000〜1,500万円）を上乗せします。

医療保険・就業不能保険は本当に必要か

会社員の「傷病手当金」で意外とカバーされる

ここも調べて驚いたポイント。会社員には傷病手当金という制度があり、病気やケガで働けなくなった場合、給与の約2/3が最長1年6ヶ月支給されます。

私たちは夫婦とも会社員なので、短期的な就業不能はこの制度でカバー可能。さらに高額療養費制度があるので、医療費の自己負担は月8〜9万円程度が上限です。

つまり「貯蓄が100万円以上あれば、医療保険は最低限でいい」というのがFPさんの結論でした。

我が家が残した保険と解約した保険

保険見直しで月々1.8万円削減した結果

見直し前・見直し後の保険料比較

月額削減：18,600円／年間削減：223,200円

浮いたお金は、夫婦それぞれの新NISAつみたて投資枠に回しています。「保険で貯める」より「掛け捨て＋投資」のほうが、長期では資産形成効率が圧倒的に高いというのが我が家の結論です。

FP無料相談を使った感想

正直に書くと、最初に行った保険ショップでは、相談の最後に「おすすめ」として提示された保険プランの保険料が月3万円超え。「いやいや、見直しに来たのに増えてるじゃん」と心の中でツッコみました。

2社目のオンラインFP相談（提携先紹介系）のほうが押し売り感がなく、相性が良かったです。1社で決めず2〜3社比較するのが、保険ショップを上手に使うコツだと思います。

共働き夫婦の保険選びで重要な3つの視点

まとめ

我が家のおすすめは、何より先に「今入っている保険を全部、紙に書き出してみる」ことです。月額・保障内容・契約年を一覧にするだけで、「これ要らないかも」が見えてきます。

そのうえで、無料FP相談を2〜3社使って客観的な意見をもらうと、納得感のある見直しができます。住宅購入というタイミングは、団信が付くぶん死亡保障を大きく減らせる絶好の機会。我が家のように年間20万円以上の固定費を削減できる可能性があります。

浮いたお金で新NISAを積み立てれば、将来の資産も育ちます。「保険を見直す＝攻めの家計改善」だと、今では実感しています。

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