住宅ローン選びは「金利が低ければOK」と思っていましたが、実際にはそう単純ではありませんでした。我が家は親族名義の土地・複数の共有者という特殊な条件があり、ネットで人気のローンが使えなかったり、不動産会社との関係で気づきにくい落とし穴があったりと、いくつもつまずきました。同じような条件の方や、初めて住宅ローンを検討する方の参考になればと、我が家の体験を正直にお伝えします。
らく子
はた夫我が家の住宅ローンの結論
| 項目 | 内容 |
| ローンの種類 | 変動金利（地方銀行） |
| 金利（2024年当初） | 0.39% |
| 現在の金利（2026年） | 約0.6% |
| 選んだ理由 | 不動産会社が提案した地銀2行のうち金利が低い方 |
不動産会社が提案する金融機関には注意が必要
家づくりで不動産会社・ハウスメーカーにお世話になると、必ずと言っていいほど「仮審査を通してみましょう」と提携金融機関を紹介されます。我が家も不動産会社から地銀2行を紹介され、どちらも仮審査を通しました。
一方、自分が確認したかった地銀1行をお願いしていたのですが、なかなか話が進まず、気づいたときには他行の手続きが完了していました。邪推はしたくありませんが、提携関係のある金融機関に誘導されがちな可能性は否定できません。自分が希望する金融機関がある場合は、口酸っぱく進捗を確認することを強くおすすめします。進行を相手任せにしていると、気づいたら選択肢が狭まっていることがあります。
ネット銀行（au じぶん銀行）が使えなかった理由
比較サービスやネットで調べると、au じぶん銀行などネット銀行の金利の低さが話題になっていました。実際に検討しましたが、我が家は使えませんでした。理由は土地の条件です。
- 親族保有の土地に建てさせてもらった（土地代なし）
- 建物の所有者と土地の所有者が異なる
- 土地の所有者が複数人いた（共有名義）
この条件が引っかかり、「融資できない」と判断されました。持ち土地・親族の土地に建てる方は、ネット銀行の審査条件を事前に確認してください。所有者が異なる・共有名義の土地は、多くの金融機関で担保評価が複雑になり、思わぬところで選択肢が狭まります。これは事前に知っておくと、スケジュールの遅れを防げる重要なポイントです。
変動金利を選んだ理由と、今の本音
当時の判断
2024年当時の変動金利は0.39%と非常に低く、固定との差が大きかったため変動金利を選びました。金利が多少上昇しても元が取れると判断したのです。
2026年現在
約0.6%に上昇しています。日銀の利上げが続いており、今後も上昇する可能性は十分あります。「正直、上がってきたな…」というのが本音ですが、固定と比べればまだ低水準。我が家は繰上返済を計画的に行い、元本を早めに減らす戦略で備えています。変動か固定かに絶対の正解はありませんが、2026年以降は利上げ局面が続く可能性があることは、念頭に置いておくとよいと思います。返済額が増えても耐えられるか、必ずシミュレーションしておきましょう。
共働き夫婦の住宅ローンの組み方
共働き夫婦には「どちらの名義で、どう借りるか」という選択が発生します。主な方法は次の4つです。
| 方法 | 特徴 |
| 一人名義 | シンプル。借入可能額は片方の収入に依存 |
| 連帯保証 | 1本のローン。住宅ローン控除は1人分 |
| 連帯債務（フラット35など） | 2人が債務者。収入合算が可能 |
| ペアローン | 2本のローン。住宅ローン控除を2人分使える |
共働きで収入が両方あるなら、ペアローンまたは連帯債務が税制上は有利になりやすいです。特にペアローンは住宅ローン控除を2人分使えるため、節税効果が大きくなります。
ただしペアローンには注意点もある
メリットばかりが語られがちですが、ペアローンには正直なデメリットもあります。検討する方は、次の点も知っておいてください。
- 団体信用生命保険（団信）が別々：片方が亡くなった場合、その人の分のローンは完済されますが、もう片方のローンは残ります。1本のローンで連帯債務にする場合とは保障の考え方が異なります。
- 片方が仕事を辞めると返済が苦しくなる：2人の収入を前提に組むため、どちらかが退職・長期休職すると家計への影響が大きいです。
- 諸費用が2本分かかる：事務手数料や登記費用がそれぞれに発生します。
我が家は、片方の収入だけでもある程度返済できる範囲に借入を抑えることで、これらのリスクに備えました。税制メリットだけでなく、万一のときの保障や働き方の変化まで考えて選ぶことが大切だと感じています。
住宅ローン控除は確実に活用する
2026年時点の住宅ローン控除の概要は次の通りです（制度は変わることがあるので、申請前に最新情報を確認してください）。
- 控除率：借入残高の0.7%/年
- 控除期間：新築の場合最大13年
- 対象借入上限：子育て世帯等は5,000万円
金利が0.6%で控除率が0.7%なら、控除期間中は「金利負担を控除が上回る」状態になりやすく、急いで繰上返済するより控除を最大限使った方が有利になる期間がある、という考え方もあります。我が家も、控除期間中は手元資金を厚く保ち、控除が終わるタイミングを見て繰上返済を本格化させる方針にしています。ご家庭の状況によって最適解は変わるので、シミュレーションして判断するのがおすすめです。
複数の金融機関を自分で比較することが大事
今回の経験で最も学んだのは、「金融機関の比較は自分主導でやる」ということです。不動産会社に任せきりにすると、提携先に誘導されるリスクがあります。自分で比較する具体的な方法は次の通りです。
- 住宅ローン比較サービスで候補を絞る
- 気になる銀行・信用金庫に直接相談する
- 希望する金融機関がある場合は、早い段階で自分から話を進めておく
住宅ローンを選ぶ前のチェックリスト
- 土地の所有者は誰か（自分・親族・共有名義）。これが審査条件に影響する
- ネット銀行の審査条件を事前に確認したか
- 不動産会社が提案する金融機関以外も自分で比較したか
- ペアローン・連帯債務のメリットとデメリットを両方検討したか
- 住宅ローン控除の期間と繰上返済のタイミングを考えたか
- 変動金利の場合、金利上昇時の返済額をシミュレーションしたか
まとめ
住宅ローン選びで後悔しないために、我が家の経験から特に伝えたいことは2つです。
1. 金融機関は自分主導で比較する：不動産会社の提案に乗りっぱなしにせず、確認したい金融機関があれば自分から積極的に動く。
2. 土地の条件を事前に確認する：持ち土地・親族名義・共有名義の土地がある場合は、ネット銀行が使えない可能性があるので早めに確認する。
住宅ローンは数十年付き合う大きな契約です。金利の数字だけでなく、自分たちの状況・働き方・万一の備えまで含めて、夫婦で納得いくまで比較・検討してください。我が家も最初は分からないことだらけで、何度も銀行に足を運び、夫婦でエクセルに返済シミュレーションを打ち込んで比べました。手間はかかりましたが、自分たちで納得して選んだローンだからこそ、金利が少し上がった今も「あのとき真剣に考えてよかった」と思えています。面倒でも、ここだけは時間をかける価値が十分にある部分だと断言できます。
──以上、愛知県名古屋市の共働き夫婦・はた夫＆らく子でした。それではまた、次の記事で！
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